中古住宅の床の傾きに内見で気づいたとき、「買って大丈夫か」は感覚では決められません。結論を先に言います。傾きがある=買ってはいけない、ではありません。判断は3つに分けます。①傾きの大きさを正しく測る、②原因が床組か、基礎・地盤かを切り分ける、③直す費用を物件価格と合わせて総額で見る。よく聞く「6/1000」という数字は合否の線ではなく、国が紛争処理の参考として示した区分です。
2回目の内見でビー玉が転がる。売主に聞いても「築年数なりです」と言われ、営業担当からは申込みを急かされる。こういう場面で必要なのは、不安を消す言葉ではなく、測った数字と確認の順番です。この記事では、中古住宅の床の傾きをどう測り、数字をどう読み、買う・交渉する・見送るをどう分けるかを順番に整理します。
結論:傾きは「大きさ・原因・総額」の3つで判断する
床の傾きで判断を誤りやすいのは、1つの数字だけで結論を出そうとすることです。同じ「3mで15mmの下がり」でも、原因が床組のたわみなら直し方は限定的ですが、地盤の沈下なら話は変わります。逆に、数字が小さくても、建具の不具合や基礎のひび割れが同時に出ていれば、軽く見ることはできません。
実務での確認は、次の順番で進めます。まず測って数字にする。次に、傾きと一緒に起きているサインから原因の当たりを付ける。最後に、直す場合の見積を取り、物件価格と合わせた総額で買うかどうかを決める。この3段階を踏めば、申込みを急かされても、その場の空気で判断しなくて済みます。
内見全体の見る順番は、中古住宅の内見チェックリストでまとめています。この記事は、その中でも「傾き」に絞って深掘りします。
まず測る|内見でできる中古住宅の床の傾きの測り方
感覚の「なんとなく傾いている」は、売主にも営業担当にも伝わりません。数字にして初めて、質問も交渉もできます。測り方は、簡易確認と本測定の2段階に分けて考えます。
ビー玉・スマホアプリは目安、本測定は水準器・レーザー
ビー玉が転がるかどうか、スマホの水平器アプリの表示は、あくまで「気づくための目安」です。ビー玉は床材の表面状態でも転がりますし、アプリの精度では数ミリの差は読み切れません。「転がったから危険」「転がらないから平気」のどちらも言えません。
数字として残すなら、水準器(水平器)やレーザーレベルで、離れた2点の高さの差を測ります。国の基準が前提にしているのもこの測り方で、「凹凸の少ない仕上げの床の表面で、3m程度以上離れた2点の間を結ぶ直線が、水平面に対してどれだけ傾いているか」で表します。短い距離で測ると誤差が大きくなるため、部屋の端から端まで取れる場所で測るのが基本です。
測る場所と記録の残し方
測るのは1か所だけでは足りません。各部屋の中央付近と、傾きを感じた場所で、方向を変えて縦・横の両方を測ります。記録は「部屋名/測った2点の距離/高低差(mm)/下がっている方向」の4点セットで残します。写真は、水準器の気泡やレーザーのラインが写る角度で撮ると、後から専門家に見せるときに話が早くなります。
この記録が、後の原因の切り分けと、売主への質問、見積依頼のすべての土台になります。内見の時間が限られていても、傾きを感じた部屋だけは測って帰る価値があります。
測るときの注意点も2つあります。1つは、家具や荷物の重さで床が一時的にたわんでいる場合があることです。空室でない物件では、重い家具の周りだけ下がって見えることがあります。もう1つは、畳やカーペットの上では正確に測れないことです。基準が前提にしているのは「凹凸の少ない仕上げの床の表面」なので、フローリングなど硬い仕上げの場所で測ります。数値が境目に近いときは、同じ場所を2回測って、読み値がそろうかも確認してください。
数字の読み方|3/1000・6/1000は合否の線ではない
測った数字は「◯/1000」という勾配で表します。3m(3,000mm)離れた2点で9mmの高低差なら3/1000、18mmなら6/1000です。まず換算表で、自分の測定値がどのあたりかを確認してください。表の高低差は、距離×勾配で計算した値です。
| 2点の距離 | 3/1000の高低差 | 6/1000の高低差 |
|---|---|---|
| 1m | 3mm | 6mm |
| 2m | 6mm | 12mm |
| 3m | 9mm | 18mm |
| 4m | 12mm | 24mm |
紛争処理の参考基準とは
3/1000と6/1000の出典は、国土交通省の「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準」(平成12年建設省告示第1653号)です。これは、指定住宅紛争処理機関があっせん・調停・仲裁を行うときの参考として、「不具合の程度と、構造耐力上主要な部分に瑕疵が存する可能性の関係」を示したものです。床の傾斜(排水などの目的で勾配が付けられた床は除く)は、次の3段階に区分されています。
| レベル | 床の勾配 | 3mでの高低差 | 構造耐力上主要な部分に瑕疵が存する可能性 |
|---|---|---|---|
| 1 | 3/1000未満 | 9mm未満 | 低い |
| 2 | 3/1000以上6/1000未満 | 9mm以上18mm未満 | 一定程度存する |
| 3 | 6/1000以上 | 18mm以上 | 高い |
出典:国土交通省「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準」(平成12年建設省告示第1653号)第3の1(2)。3mでの高低差は勾配からの計算値です。
大事なのは、この基準自体が「瑕疵の有無を特定するためのものではない」と明記していることです(同告示 第4)。レベル1でも瑕疵が存する場合があり、レベル3でも存しない場合がある、と告示は書いています。つまり「6/1000未満だから安全」「6/1000を超えたら買えない」のどちらも、この基準の読み方としては正確ではありません。なお、この基準が本来対象にしているのは、建設住宅性能評価書が交付された住宅の、新築工事完了から10年以内の紛争です。中古住宅の購入判断では、あくまで「数字の物差し」として借りる位置づけになります。
状況調査で「劣化事象」になる条件
もう1つの物差しが、既存住宅状況調査(インスペクション)の基準です。国土交通省の「既存住宅状況調査方法基準」(平成29年国土交通省告示第82号)では、床について「千分の六以上の勾配の傾斜」が、調査で確認する劣化事象等になっています。柱も同じく6/1000以上が対象です。つまり、専門家による状況調査では、6/1000以上の傾きは「劣化事象あり」として報告書に載ります。
2つの基準は目的が違います。紛争処理の基準は「瑕疵の可能性の程度」を示すもの、状況調査の基準は「劣化事象として記録するかどうか」を決めるもの。どちらも「買ってよい/いけない」の判定表ではありません。数字は、次に説明する「原因の切り分け」に進むための入口です。
【モデルケース】前提:築27年・木造2階建ての戸建てで、LDKの3m離れた2点を測ると高低差が15mmだったとします。勾配は15÷3,000=5/1000です。紛争処理の基準ではレベル2(瑕疵の可能性が「一定程度存する」)に当たります。一方、状況調査の基準では6/1000未満なので、傾斜の劣化事象には当たらない、という読み方になります。ここで「調査で劣化事象にならない=問題なし」と結論づけるのは早計です。レベル2の範囲にある以上、原因の確認に進むのが実務の順番です。
原因の切り分け|床組か、基礎か、地盤か
傾きの原因は、大きく3つに分かれます。どこに原因があるかで、直し方も、費用の桁も、買う・見送るの判断も変わります。
| 原因の場所 | 傾きの出方 | 一緒に出やすいサイン | 確認の進め方 |
|---|---|---|---|
| 床組(根太・大引・床材) | 部屋の一部だけ下がる。歩くと沈む・きしむ場所がある | 床のたわみ、床鳴り、局所的な下がり | 点検口から床下を確認する。状況調査で床組の状態を見る |
| 基礎 | 基礎のひび割れの場所と傾きの方向が一致する | 基礎の幅0.5mm以上のひび割れ、深さのある欠損 | 状況調査で基礎のひび割れ・欠損を記録する |
| 地盤(不同沈下) | 建物全体が一方向に傾く。複数の部屋で同じ向きに下がる | 建具の不具合が複数箇所に出る。基礎のひび割れが広い範囲に及ぶ | 状況調査だけで結論を出さず、沈下の専門調査へ進む |
建具の動き・ひび割れなど、同時に出るサイン
切り分けの手がかりは、傾き以外のサインです。ドアや引き戸が勝手に動く、閉まりにくい。窓の鍵がかかりにくい。壁や基礎にひび割れがある。こうしたサインが、傾きと同じ方向・同じ側に集まっているかどうかを見ます。1部屋だけの問題か、家全体の問題かは、この分布でかなり見えてきます。
雨漏りやシロアリなど、傾き以外の劣化の確認方法は、中古住宅の劣化の確認方法にまとめています。傾きと劣化は原因が重なることもあるため、あわせて確認してください。
専門家に見る順番
自分で測った記録を持って、次は既存住宅状況調査(インスペクション)を入れるのが基本の順番です。依頼先が分からない場合は、媒介契約のときに仲介会社へ相談してください。宅建業者は媒介契約の際、状況調査を実施する事業者の斡旋の可否を示すことになっています。依頼するときは、自分で測った記録(部屋名・距離・高低差・方向)をそのまま渡すと、調査側も重点的に見る場所を決めやすくなります。「傾きが気になるので見てください」だけで頼むより、数字のある依頼のほうが、報告書に残る情報の精度が上がります。
調査では床・柱の傾斜が計測され、6/1000以上は劣化事象として報告されます。床組や基礎に原因がありそうなら、その範囲で補修の見積に進めます。建物全体の傾きや地盤が疑われる場合は、状況調査だけで結論を出さず、沈下修正を扱う専門会社に原因調査を依頼します。順番を飛ばして「いきなり修繕の見積」から入ると、原因と違う工事の金額で判断することになります。
費用と総額の考え方|直す前提で買う場合の組み立て
原因の当たりが付いたら、直す場合の見積を取ります。ここで大事なのは、修繕費の「相場感」だけで判断しないことです。傾きの補修は原因と工法で金額が大きく変わるため、個別の見積が出るまでは総額も確定しません。見積を取る順番は、①状況調査の結果をもとに工事の範囲を絞る、②床組ならリフォーム会社、基礎・地盤なら専門業者に、測定記録と調査結果を渡して見積を依頼する、③見積額が出てから総額を計算する、です。
総額の組み立てはシンプルです。総額=物件価格+修繕見積額+購入の諸費用。物件価格だけ見れば予算内でも、修繕を合わせると超えることがあります。逆に、修繕費を見込んだうえで価格交渉ができれば、予算内に収まることもあります。中古住宅全体の修繕費の目安と考え方は、中古住宅の修繕費の目安で部位ごとに整理しています。
見積が出る前に申込みの期限を切られても、総額が分からない段階では「買う」とは言い切れません。期限と判断材料がそろう順番が逆になっているときは、そのことを売主・仲介会社に伝えて、調査と見積のための時間をもらう交渉から始めるのが実務の進め方です。
価格交渉に見積を使うときは、「傾いているから下げてほしい」ではなく、「調査でこの劣化事象が出て、直す見積がこの金額だったので、総額で見てここまでなら出せます」という形にします。根拠が測定記録と見積書にそろっている交渉は、売主側も判断しやすくなります。反対に、原因が確定していない段階で大きな値引きを求めると、根拠のない要求として扱われ、交渉自体が進まなくなることがあります。順番はあくまで、測る、切り分ける、見積を取る、その後に交渉です。
判断フロー|買う・交渉する・見送るの分岐

分岐の考え方は3つです。原因が床組など範囲の限られたもので、総額が予算に収まるなら「買う」。原因は許容できるが総額が予算を超えるなら、見積を根拠に「交渉する」。原因が地盤の不同沈下で、直しても総額が合わない、あるいは原因調査の結果が出るまで判断材料がそろわないなら「見送る」。見送る判断も、測って、切り分けて、総額を見たうえでの結論なら、根拠のある判断です。
売主に確認する質問リスト
- 傾きに気づいたのはいつ頃からか。以前からか、最近変わってきたか
- 床・基礎・地盤について、過去に補修や工事をした履歴はあるか
- 増改築をした部分と時期(傾きの場所と重なるかどうか)
- 雨漏り・シロアリ被害と、その補修履歴
- 地盤調査や沈下修正工事の記録は残っているか
- 物件状況報告書(告知書)に、傾きについての記載があるか
回答は口頭で終わらせず、書面やメールで残る形でもらうのが基本です。測定記録と回答を並べると、専門家への相談も一度で済みやすくなります。
中古住宅の床の傾きは、数字だけで決めるものではありません。測る、原因を切り分ける、総額で見る。この順番を踏めば、「築年数なり」という言葉で流されずに判断できます。
内見全体の確認の流れは、Kindle書籍『中古住宅を買う前に読む本』にもまとめています。内見前に目を通しておくと、現地で見る順番が決めやすくなります。


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